コロナ禍の中の働き方改革

コロナ禍の影響はここしばらく収まりそうにない。私たちコンサルタントの事業活動においても、大きな影響を受けているはずだ。「・・・はずだ」と述べたのは、影響を受けているというエビデンスがなく、影響を多分受けているだろうという程度にしか分からないからだ。兎にも角にも、新たなコンサルティングや企業研修の新規案件の打診が少なくなっていることだけは確かだと思う。

そんな中で、私たちの働き方にも大きな影響が出ている。例えば、テレワークが常態化している企業は多いだろう。また、働く仲間との夜の付き合いは激減しているだろう。さらに、職を失った人がいるかも知れない。はたまた、一企業で働くという状態から、複数企業のために働いている人がいるかも知れない。

このようなコロナ禍と働き方の変貌について考察したい。必ずしも、「働き方改革」という前向きな事柄だけではないかも知れないが、コロナ禍が多くの人たちのワークスタイルに大きな影響を及ぼしていることは間違いがない。

テレワークで業務効率性は上がったのか

言うまでもなく、働き方改革の目的は、業務効率を上げて働き手が活き活きと働ける環境を作り上げることだ。その働き方改革の一手段として、コロナ禍以前からテレワークが話題になっていた。テレワークが目指すものは、通勤によって失われる時間やエネルギーを取り戻し、その時間やエネルギーを業務に振り向けることで、業務効率を上げるというものだった。実際には、本来の目的とは別に、コロナ禍によって強制的にテレワークに就かざるを得なかった方も多いだろう。

コロナ禍に突入し、その結果として業務効率が上がったという声は、残念ながら聞こえてこない。実は業務効率が上がったのに、それに気づいていないかも知れないし、そもそも業務効率は実感できるものではないかも知れない。しかし、コロナ禍におけるテレワークによって業績が上がった企業はないだろうと推察される。そうであれば、そもそもテレワークによる業務効率化は絵空事だったのかも知れない。

私見で恐縮だが、私もテレワークで業務効率が上がったという実感は全くない。通勤時間は往復3時間を要する私でもテレワークの良さを実感できていない。業務効率とは、時間と意欲と、さらに仕事内容の複雑な方程式の関数であるがゆえに、通勤時間を減らせば良いというものではないということを実感した次第だ。もちろん、仕事内容は異なると全く事情は異なるだろうが、少なくとも私たちのようなコンサルタント的な仕事に就くものにとっては、通勤時間を減らすよりも重要な要素が業務効率を決定するのだ。

パラレルワーカーは増えたか

一企業に長く勤めて、その結果定年を迎えるという旧来の働き方に代わって、複数企業に属して、自身のスキルや能力を駆使して働くという勤務形態があり得る。昔からの例では、医師の働き方などはこれに近いかも知れない。医師の多くは、一つの病院だけでなく複数の病院に勤務することがあり得る。確かに医師は国家資格を持つ専門職であるので、このような働き方が常態化しているのだろうが、一般のサラリーマンであっても、今後はこのような勤務形態が当たり前の世になるかも知れない。

コロナ禍において、一企業に縛られない勤務形態の人が多く出現したかどうかは定かではない。しかし、多くの人が、一企業に勤務する道以外に、複数の働き先を確保する道があると気づいたことだろう。というのも、多くの人が集う職場に行かなくても働くことができ、パソコンだけ仕事を完結することが可能だと実感できたのだから。その先には、自身が別の働き口を探し出すべく行動するかどうかにかかっている。さらに、自身に何ができるのか、どんなスキルがあるにか、自身を棚卸すれば、その人自身に市場性があるかどうか、すなわち人材市場の中で、商品力があるのかどうかを判断できる段階になったようだ。

このように考えると、人材スキルを棚卸するサービス、棚卸した人材と人材を求める企業をマッチングさせるサービス、棚卸されたスキルを標準化するサービスなどの隆盛が今後に期待される。従来の人材紹介サービス業は、一企業への就職という観点に縛られ過ぎている。しかも雇用する側の企業は、雇用してしばらくしてからその人材の価値が判明するというリスクが高い立場に置かれている。そうではなくて、標準化され定量化されたスキルを予め知ることができ、それに合った職場が紹介される、さらに紹介する職場は複数あって、同時に複数選んでも良いという人材紹介サービスが存在するようになれば、企業にとっても、働き手にとってもメリットは多い。働き手は、自身のスキルのみで勤務を選択できることになり、厳しい半面でスキルアップに励むことに繋がる。

コロナ禍のおかげで、このような時代が早期到来しそうな予感がする。